東京2020オリンピック・パラリンピックでのエネルギー供給とひと言でいっても、その内容はさまざま。ゴールドパートナー(石油・ガス・水素・電気供給)として、大会期間中、大会車両へのガソリン・軽油、競技場・大会施設への電気・ガス(都市ガス・LPガス)、各会場に設置された発電機燃料(軽油)、競技用船舶燃料(ガソリン・軽油)、聖火トーチ(LPガス)を供給した。

GEは東京2020の電力の監視システムを提供した

　この夏の東京五輪・パラリンピックの記憶とともに、デジタルで保存されている競技結果をインターネットで探し出すことは現代社会では難しいことではない。ここに、「オリンピック記録ブック　１９６４東京大会」という手帳がある。５７年前の東京五輪に際して発売され、各競技の結果を書き込めるようになっている。

東京オリンピックの開催期間の中でも野球・サッカー・バスケットボールなどの注目競技の決勝が行われた8月7日にはピークトラフィックが10Tbpsに到達。これはリオデジャネイロオリンピックのピークトラフィックである4.5Tbpsの2倍以上の記録です。

ただしAkamaiによると、2021年6月11日～7月11日にかけて開催されたUEFA欧州選手権の平均ピークトラフィックは17.5Tbpsで、東京オリンピックの記録を大きく上回っていたとのこと。さらに、7月11日に行われたイタリア対イングランドの決勝戦では東京オリンピックの最大ピークトラフィックを大きく上回る35Tbpsを記録しました。

　パナソニックでは、4Kカメラ、4Kリモートカメラなど、過去最大となる約180台のカメラを導入。中でも現場にカメラマンを配置せず、遠隔から操作するリモートカメラは高所など、従来とは異なる場所からの撮影に対応でき、決定的瞬間が収められたという。

　東京2020の大会運営を支えるために、会場やバックオフィスでは実に1万5000台以上のPCが利用されていた。そのほとんどはパナソニックが提供したもの。それも、ほぼ1機種のみに絞って、各会場やバックオフィスへと納品された。予期せぬ新型コロナのまん延によって延期されたことで、結果的には機種選定から実に4年後の東京2020を支えることになる。

放送分野ではシステム設計やシステム設置、事前テスト、機材レンタル、機器のリモートトレーニング、運用保守などの業務に、延べ2250人を動員したという。一方で、こうした大規模サービスの提供と共に、省電力を中心とするカーボンニュートラルの取り組みも併せて推進したと松原氏は語った。

前年の1980年11月末までにIOCに対して1988年の夏季五輪招致を表明していた4都市のうち、名古屋の最大のライバルと目されていたのはオーストラリアのメルボルンだった。しかし、メルボルンは財政難から1981年4月に立候補を辞退する。


　この時点で名古屋以外に残ったのはアテネ（ギリシャ）とソウルだったが、アテネはオリンピック発祥地として恒久開催を前提としておりIOCが難色を示していた。ソウルについても、韓国は南北分断国家であり、政情も不安定として、名古屋の敵ではないと見なされた。事実、1979年には朴正熙大統領が暗殺され、翌1980年には光州で学生・市民による民主化運動を軍部が弾圧するという事件も起きている。当時の社会主義国である東欧諸国は北朝鮮を支持する立場から、ソウルには投票しないとも予想されていた。

　トヨタによると、自動運転車など先進モビリティーを含めた大会車両は計約３３５０台で、同社が無償提供した。大会終了で同社は、うちアルファードやプリウスなどの市販車約２７００台を９月から各地の同社系列中古車販売店を通じて販売。出荷待ちの車を築地に置いている。販売店によると走行距離は数百キロから３万キロほど。価格は一般車と同程度という。

ヤマトホールディングスは9月16日、東京2020オリンピック・パラリンピック大会用に運んだ荷物の量や個数を特設サイトで公開した。PCやディスプレイ、サーバなどの「テクノロジー機材」は10トントラック約750台、放送機材は10トントラック約2000台分の量を輸送した。

ピョンチャン大会がサイバー攻撃を受けたことは、これまでも伝えられてきたが、その内容は、大会の組織委員会が攻撃の存在を認めたことと、セキュリティー会社によるウイルスの分析に限られ、日本政府が行った現地調査の資料も含め、実態を物語るものはない。

データセンターには、ネットワーク構築やサーバー管理など、各分野のプロおよそ２５０人が続々と駆けつけた。

In the months and weeks leading up to the Tokyo Olympics, intelligence agencies and cybersecurity experts warned of the risks of cyberattacks and the need to exercise preventative measures to prevent the kinds of incidents we have seen in the previous Olympics at Rio de Janeiro, Sochi, Pyeongchang and London. Fortunately, the International Olympics Committee (IOC) and the local organizers of the Tokyo Games, the Tokyo Organizing Committee (TOC), needed no convincing. Over the course of these games, it’s become increasingly clear that the organizers did indeed exercise preventative measures and that despite the challenges and limitations of holding an Olympics during a pandemic, the Tokyo Olympics have been a real success story from a cybersecurity perspective. Organizers of all large-scale, televised sporting events—and indeed just all organizations in general—should look to this year’s games as a model to emulate.

東京オリンピックが開催されるまでの数ヶ月間、情報機関やサイバーセキュリティの専門家たちは、サイバー攻撃の危険性や、これまでのリオデジャネイロ、ソチ、平昌、ロンドンでのオリンピックで見られたような事件を防ぐための予防策を講じる必要性を警告していました。幸いなことに、国際オリンピック委員会（IOC）と東京大会の地元主催者である東京組織委員会（TOC）には説得力がありました。パンデミック中にオリンピックを開催することの難しさと限界にもかかわらず、主催者が実際に予防策を講じたこと、そして東京オリンピックがサイバーセキュリティの観点から真のサクセスストーリーとなったことは、これらの大会を経て次第に明らかになってきました。テレビで放映されるような大規模なスポーツイベントの主催者はもちろんのこと、一般的な組織においても、今年の大会を模範とすべきでしょう。

東京大会に向け、最も重要だと思われる２点に絞ってご紹介します。

１点目は、「リスクベースの警備体制構築」ということです。「リスクベース」は、「リソースベース」の対語です。どのぐらいお金を使うかという判断が先にあるのが「リソースベース」です。

オリンピックは世界中のテロリストなどの標的です。予算のことを無視するわけではありませんが、「リスク度」を評価し、それに見合った警備体制は何か、ということをベースに警備体制を構築すべきだ、ということです。言い換えれば、「必要ないことはやらないが必要なことはやる」ということです。

　東京五輪・パラリンピックでシスコが構築を支援したネットワークは、43カ所の競技会場と、本部や選手村など3カ所の拠点を結び、カバーした拠点数がオリンピック史上最多だった。ネットワークに接続した機器は18万6000台で、これまでの大会でネットワークに接続していなかった防犯カメラやセンサーなどの機器も接続したという。シスコの技術者を含む延べ数千人の技術者が、これらの機器やネットワークを24時間体制で運用した。「大会中に発生した重大なセキュリティーインシデントは0件だった」

サイバー攻撃が約４億５０００万回あったと明らかにした。約２億回の攻撃があったとされる２０１２年ロンドン大会の２倍を超えたが、大会運営に支障はなかったという。

　期間中にNTTは、放送用回線（1万1900km）や大会用データ回線（5100km）、Wi-Fiアクセスポイント（1万1000カ所）、電話機（携帯／固定2万台強）などの通信インフラを提供。のべ1万人あまりのグループ社員が運用などを担当したという。

　NTTでは、端末などのエンドポイントとネットワークでの脅威検知と対応（EDR、NDR）技術や振る舞い検知（UEBA）などのセキュリティ技術を活用。パートナー連携を含む脅威監視や情報活用に加え、通信機器やケーブルなど物理設備におけるセキュリティ対策や監視も実施したとのこと。可能な通信プロトコルのみを許可する「ホワイトリスト」ベースの対策により。サイバー衛生環境の維持に努めたとしている

そして、とうとうオリンピックが開幕した。オリンピック開催に関する世間の声は、まさに賛否両論だった。そんな中で、青のユニフォームに袖を通し、ホテルの部屋を出発し、東京の街や駅構内を歩くことに、最初は引け目を感じていた。

「周りには、どう見られているのだろう」。批判的で、冷めた目で見ている人もいただろう。
だが一方で、駅構内ですれ違ったり、同じ電車に乗っているボランティアに遭遇した際は「オリンピック成功に向け、今日もボランティア活動を行う仲間が、存在する」と、やる気が出た。

　東京五輪・パラリンピックの開催期間中、公式サイトや大会組織委員会のシステムに対し約4億5千万回のサイバー攻撃があったことが5日、組織委などへの取材で分かった。いずれも不正な通信を遮断し、大会運営への影響はなかった。五輪はハッカー集団の標的になりやすく深刻な被害も懸念されたが、水際で阻止できた形だ。

当社は、2000年シドニー大会からオリパラのオフィシャルサプライヤーを務めておりまして、選手村などで使うフィットネス製品をサポートしているんです。

　東京五輪・パラリンピックの大会関係者向けに開発した健康管理アプリ（通称オリパラアプリ）について、政府は今後、ウェブサービスに移行させて訪日外国人客ら一般向けに活用する方針を発表した。デジタル庁が近く入札手続きを始める。

オリパラアプリは当初約73億円だった開発費用が「高額だ」との批判を受けたほか、簡素化の過程で平井氏が委託先企業を「脅しておいた方がよい」と会議で発言していたことが発覚して波紋を呼んだ。

　東京パラリンピックの開幕に合わせて飛行した航空自衛隊の曲技飛行隊「ブルーインパルス」が噴出したとみられるカラースモークの染料が、基地周辺の民間車両に付着する問題が起き、空自が対応に追われている。人体や環境への害はないとされるが、洗剤では落ちず、塗装費などを補償する必要があるためだ。被害を受けた車両は３００台に上るとみられ、空自で確認を急いでいる。

民放各局の放送内容をよく見てみると……日本テレビが車いすバスケ中継、アーチェリーと車いすバスケのハイライト番組。テレビ朝日が水泳中継、車いすテニスのハイライト番組。TBSが車いすバスケの中継、車いすラグビーと陸上のハイライト番組。テレビ東京は卓球中継、水泳ハイライト。フジテレビが車いすバスケ中継、ブラインドサッカーハイライトの放送が予定されています。

パラリンピックには意外にも聴覚障害の選手が参加できる枠はない。聴覚障害者が競う「デフリンピック」と呼ばれる国際大会が別に開催されている。

デフとは「聴覚障害」を意味する英語。国際大会の開催はデフリンピックが最も古く、1924年に国際ろう者スポーツ委員会（ICSD）が設立され、第1回大会がパリで開催された。

　ＮＥＣの顔認証システムはすでに、東京大会以外の場でも実用化されている。一例を挙げれば、羽田・成田両空港で今年７月に導入された「フェース・エクスプレス」にも、この技術が活用されている。チェックインから手荷物検査、搭乗までが顔パスで完結するため、各種手続きの窓口前にできる行列の解消が期待されているという。

今回私自身が改めて実感したことは、安全な交通流はクルマ、インフラ、歩行者が三位一体となって初めて実現できるということであり、この3つの立場から現場で起こった事実を検証し、対策を確実に行なうことで、より安全な交通流を実現できると判断いたしました。